2023.08.22 更新日：2024.07.02 採用動画のトレンドとは？制作時のポイントを解説

昨今、働き方改革や新型コロナウイルスの影響で採用手法が多様化しています。その中で採用動画の必要性や効果が年々高まってきています。採用動画の効果やトレンド、制作時のポイントなどをまとめました。ぜひ参考にしてみてください。

1.採用動画の効果とは

採用動画を制作することで、主に4つの効果が期待できます。それぞれの効果について、詳しく解説します。

求職者に分かりやすく多くの情報を伝えられる

動画はテキストや画像と比較した場合、以下の差があるといわれています。

＜テキスト＋写真＞の5,000倍の情報量がある
1分間の動画情報を文字情報に換算すると約180万単語になる
（アメリカの調査会社Forrester ResearchのJames McQuivey博士による調査結果）

つまり、画像やテキストのみの場合と比べ、動画はユーザーに伝えられる情報伝達量がはるかに多いということです。動画を効果的に用いることで、自社の魅力や情報を精確に伝えることができます。聴覚と視覚情報を通じて、テキストだけでは伝わりにくい情報を届けられる点が、動画の最大の魅力といえるでしょう。

求職者の印象に残りやすい

パンフレットやインターネット記事などのテキスト情報に比べ、動画は動きや効果音、BGMなどで演出できるため、記憶に残りやすいというメリットがあります。アメリカの国立訓練研究所が発表した「ラーニングピラミッド」と呼ばれる研究結果によると、動画コンテンツの記憶定着率は、記事コンテンツの約2倍に及ぶというデータがあります。

つまり、インターネットの記事を読んで得た情報よりも、動画を観て得た情報（企業名・社風・事業内容など）は記憶や印象に残りやすいということです。さらに動画内の演出次第では、企業がとくにアピールしたいポイントをより効果的に演出でき、狙いどおりの印象を残すことも可能です。

ミスマッチを防げる

求職者の多くは、1日の仕事の流れや社員同士の交流、働き方など、テキストでは伝えられないリアルな企業情報を得たいと考えています。しかし実際の社内・社員の雰囲気を確かめるために、オフィスに潜入するわけにはいきません。そこで採用動画を用いてリアルな社風を伝えることで、具体的なイメージが得やすくなります。そのことから企業としては、自社の価値観に合う人材に出会える確率が高くなり、入社後のミスマッチ防止にもつながりやすいでしょう。

また、企業理念やコンセプトを伝えやすいこともメリットの一つです。言葉では伝えるのが難しい要素をイメージ映像や動く図表、社員のインタビューや社内のリアルな様子を見せることで、企業の想いを具体的に表現することができます。

採用業務の効率化

一度制作した動画は、あらゆるシーンで利用できるというメリットがあります。盛り込む内容にもよりますが、たとえば求職者向けの企業説明会、先輩社員との面談など、採用から入社に至るまでの一部を省略することが可能です。採用担当者が説明会の準備に費やす時間や、出張の手間など、採用に必要なリソースを大きく削減できる場合もあります。結果として、説明会の会場費や担当者の交通費・人件費などを抑えられるため、企業としても大きなメリットとなります。

つまり、採用動画の制作はプラスアルファの追加コストに思えますが、実は採用費用と工数を削減する投資手段ともいえます。

2.採用動画の種類

採用動画は、企業がどのような目的で、どのようなことを求職者に伝えたいのかによって見せ方も異なるため、違いを知っておくことが大切です。大きく5つの項目に分類しました。それぞれの動画の特徴について解説します。

職種や業務紹介

職種や業務紹介を動画内に盛り込むことは、事業内容を伝える上で必要な要素となります。どのような業種であり、なにを大切に仕事に取り組んでいるかなどが伝わる内容を動画にまとめ、求職者の企業理解を図ります。企業の理解を深めてもらうことで、求職者と採用企業の認識のズレを排除し、採用後のミスマッチを防ぎやすくなるでしょう。また、同業種の他社と差別化できるような違いがあれば、強みとしてアピールしやすくなります。
対面式でおこなう会社説明会の内容をすべて動画に収めるといった作り方もあります。この場合、説明会の開催頻度が高い企業であれば、説明会の回数を抑えることでコストの削減につながります。

オフィス紹介

オフィス紹介は、オフィス内の施設やデスクの様子をリアルに伝えるものです。また最寄駅からのアクセス、周辺風景も魅力のひとつであれば、動画にまとめる場合もあります。

求職者は、仕事内容はもちろん、実際の職場の雰囲気についても注目しています。誇張せず、ありのままの様子を映像で伝えることで、入社後の姿を想像しやすくなるでしょう。また「おしゃれなオフィスで働きたい」「快適な環境で働きたい」など、働く環境を重視している人も多いため、オフィスにこだわりがある企業は取り入れると効果的です。

インタビュー動画

インタビューは、代表や社員の声、顧客の声などをインタビュー形式で行い、実際の生の声を通じて実際の仕事や社内の雰囲気などをリアルに届ける手法です。テキストからは感じられない想いを言葉のニュアンスや表情などからも伝えることができます。そこに実際に働いている映像を組み込むことでより具体的なイメージがしやすくなります。
なお、社員インタビューの場合、対象はベテラン社員だけでなく、若手社員など幅広い層を取り入れることが望ましいといえます。年齢の近い若手社員の経験談も交えることで、学生の不安を払拭し、興味を向けさせる効果も期待できるでしょう。

座談会

座談会動画は、実際に働く社員数名（もしくは顧客を交え）が集まり、「座談会」という形式で自身の仕事や会社について語ってもらう動画です。言葉のやり取りが入ることで、その関係性や雰囲気を伝えることができる手法です。社員同士のかけ合いから感じられる雰囲気や仕事の大変さ、やりがいなど、リアルな本音をありのままに公開することで、企業への信頼感も増すでしょう。どのようなメンバー構成で、なにをテーマに語るのかをあらかじめ決めた上で行います。座談会形式は、トーク番組のようなおもしろさがあります。長く収録した場合も、飽きずに視聴できるように編集することも可能です。

アニメーション

キャラクターが登場して進行したり、イラストや文字に動きを加えるなどのアニメーションを採用動画内に効果的に用いる手法もあります。複雑な情報でも、コンパクトでわかりやすく整理して伝えられる点が大きな特徴です。またキャラクターを使った動画の場合、第三者の目線で進行することもできますので、自社を客観視することもできます。また堅い企業イメージがある企業ではアニメーションを用いることでソフトなイメージを訴求し、既存の印象をコントロールすることも可能です。無形商材を扱う企業や複雑な制度がある企業など、写真や実際の映像を利用することが難しく、文章だけでは伝えにくいケースにもおすすめの手法です。

3.採用動画のトレンドは？

近年の採用動画のトレンドは、リアルさが伝わる動画やSNSに対応した動画など、大きく3つのタイプがあります。ここからは、トレンドの動画の詳細を解説していきます。

インタラクティブ動画

インタラクティブ動画は、動画内にクリックボタンを表示するなど、視聴者側からアクションが起こせる仕掛けを組み込んだ動画です。視聴者の選択によって、シナリオや内容が分岐していきます。インタラクティブ動画のメリットは、以下の4つです。

記憶に残りやすい
採用時のミスマッチの低下
視聴者の動向を取得できるため効果検証できる
エンゲージメントを高められる

テキストや画像よりも、動画ははるかに多くの情報を提供できますが、テレビと同様に視聴者が受動的になるため、単にコンテンツを視聴しただけでは記憶に残りにくいこともあります。一方インタラクティブ動画は、参加型形式の動画のため、視聴者にインパクトを与えるとともに記憶にも残りやすくなります。またインタラクティブ動画は、求職者にとって入社後の自分の姿をイメージしやすくなり、社風が自分に合っているのかを確認する判断材料にもなります。企業にとっても、自社に合った求職者の応募が増えることで、採用後のミスマッチを減らすことが可能です。

さらにウェブ上で公開するインタラクティブ動画では、動画内の各アクションポイントのデータを収集する仕組みにすることもできます。インタビューやオフィス紹介、仕事内容、福利厚生など、求職者がどういった情報に興味を持っているか、どういった経路で各コンテンツを見ているかを把握できます。このデータにより、エントリーしてくる人材、内定を出した人材はどういった傾向にあるのかを分析できるようになるため、動画の品質改善にも役立てることも可能です。

また、インタラクティブ動画は、企業とユーザーの双方向でコミュニケーションを取れるツールのため、エンゲージメントを高めるのに効果的です。「エンゲージメント」とは、顧客と企業または商品の「深い関わり合いや関係性」を示す指標です。エンゲージメントが高いほど、企業の商品やサービスの購入へつながりやすくなります。

ドキュメンタリー型や密着型

ドキュメンタリー型や密着型動画は、実際の社員にクローズアップし、業務やミーティング風景など、社員の1日を追った内容を撮影した動画です。

YouTubeやSNSでは、会社員の1日やモーニングルーティンなど、いわゆるVlog（Vログ）が人気を集めており、若い世代が親しみやすいコンテンツでもあります。そのため、ドキュメンタリー型や密着型動画は、求職者の興味を引きやすい動画形式でもあるでしょう。撮影する対象は一人だけでなく、若手社員2人のケースや、上司と部下など、立場の異なる複数人で撮影するケースもあります。動画内では、オフィスの様子やほかの社員が実際に働いている姿なども確認できるため、求職者の興味を引きやすい内容となるでしょう。また採用サイトなどで、社員のスケジュールに関するコンテンツを公開している場合は、動画で補完するといった方法でも活用できます。

SNSに合わせた縦型ショート動画

SNSに合わせた縦型ショート動画とは、スマートフォン視聴を想定したTikTokやYouTubeなどの動画に対応した縦長の動画です。最近の傾向では、パソコンよりもスマートフォンでの情報収集が主流となっているため、採用動画もスマートフォンとの相性が良い縦型動画で作るのが良いといわれています。縦型動画の採用動画と相性が良いSNSは、TikTokやInstagramのリール・ストーリーズ、YouTubeショートなどが挙げられます。

上記のような尺の短い動画コンテンツは、テンポ良くサクサクと見られるため、若い世代を中心としたユーザーから支持を集めており、新卒採用や若手社員の採用に非常に効果的です。とくにTikTokは10〜20代のZ世代が多く利用しているため、新卒採用をおこなうケースにぴったりであることに加え、将来的に入社したいという若者層にもアピールできます。また拡散力も高いため、自社の認知度や興味度が低いユーザーに対してもアピールしやすいです。ショート動画のコンテンツは、これからの採用動画のトレンドとして、より存在感が増していくでしょう。

4.採用動画制作時のポイント

採用動画を制作する際は、思わぬ失敗を防ぐために意識するポイントがあります。ここからは、採用動画制作時のポイントを解説します。

企業の伝えたい内容を明確にする

採用動画で企業が伝えたいメッセージを明確化しておくことが大切です。なぜなら目的が明確にされていないと、動画のコンセプトがあいまいになり、企業のメッセージが伝わりづらくなるからです。伝えたい内容の例として、以下のようなものが挙げられます。

会社説明会に参加してほしい
企業の存在・業務内容を知ってほしい
世間の持つ企業イメージを変えたい
同業種の他社よりも優秀な人材を確保したい

動画で伝えたい内容は欲張りすぎず、絞ることが重要です。複数の目的を設定してしまうと、考えるべき項目が増えてしまうため、採用動画の軸がブレやすくなります。また動画の雰囲気（かっこいい・おしゃれ・面白い）も、ある程度イメージを固めておきましょう。

ターゲットに合わせた動画に

ターゲットの選定も重要なポイントです。その理由は、ターゲットの年齢や性別、職種など、さまざまな属性によって興味が大きく分かれるからです。たとえば新卒と中途採用では、伝える内容が大きく変わります。

中途採用のケースでは、すでに社会人として働いているため、働くことに対するイメージや自分にできることを理解している場合が多いです。そのため「これまでの経験を生かせるのか」「自分のなりたい姿」など、自身のこれまでとこれからの未来について、具体的な情報を求めています。

反対に新卒採用の場合は、まだ働くことに対してイメージが固まっていなかったり、なにをしたいのかがわからなかったりする可能性が高いです。そのため中途採用と比べると、働く環境や業務内容など、どのように働いていくのかイメージしやすい情報を求めています。

このように、ターゲットが求めている情報に合わせたコンテンツを盛り込む必要があります。新卒や中途、職種、年齢などのターゲットを絞り出してから、具体的な人物像を明確にしていきましょう。

対面時とのギャップを生みすぎないようにする

採用動画制作時は、過剰な演出や誇張した演出を盛り込むことは控えましょう。

たとえばオフィス紹介動画の場合、ミスマッチな役者を雇って会社の印象を誇張するような動画や、実際のオフィスでありえない照明で演出する、など実際とはかけ離れた動画です。少しでも自社企業を良く見せたいとはいえ、実際とのギャップがありすぎると企業の信頼を失いかねません。さらには採用のミスマッチを誘発する可能性もあるため注意が必要です。

5.トレンドを押さえた採用動画で効果的な採用活動を

採用動画の制作は、企業で働く姿をイメージしやすいコンテンツとして非常に有効な手法です。トレンドの手法を取り入れることで、より効果的なアプローチにつなげられるでしょう。採用動画を制作する際は、ターゲットの選別や目的の明確化、対面時のギャップを減らす工夫が求められます。構成や演出、撮影から編集まで、動画制作を内製だけで進めることはクオリティ面も考えると難しいかもしれません。まずは、作りたい動画の内容などを制作会社に相談してみることもおすすめです。

6.Q&A

Q.採用動画を制作会社に依頼する場合、費用はいくらぐらいですか？

A.採用動画の制作にかかる費用は、30万円〜200万円以上と、かなりの幅があります。
金額に開きがある理由は、動画の長さや内容、工数によって費用が大きく変わるからです。ある程度のまとまった予算が必要になるものの、動画を作っておくことであらゆる場面で活用ができるため、結果的にコストを抑えられる効果が期待できます。予算を組む際はその点も計算に入れて算出すると良いでしょう。

Q.制作会社に依頼する場合、費用を安くする方法はありますか？

A.以下のような方法があります。

撮影日数を少なくする
撮影場所を絞る（全国に支店がある場合など）
社員を出演させる（役者やタレントを起用しない）
尺を長くしすぎない（工数削減）

各地方の支店や工場などの撮影は社員が行った素材を使用するなどの方法でコストを下げることもあります。ただし、あまりコスト削減に注力しすぎると、動画のクオリティが落ちてしまうリスクもあります。依頼する制作会社とよく相談して判断しましょう。

Q.採用動画を制作会社に依頼するときの選び方は？

A.マーケティング・ブランディングに強く、豊富な実績を持つ制作会社を選びましょう。
単純にかっこいい動画・面白い動画を作れる会社では、費用対効果は期待できません。企業のビジョンや社風、採用における課題や目標を汲み取ったうえで、事業戦略や経営戦略に基づいた映像化の技術を持つ制作会社を選ぶことが重要です。

Q.採用動画のトレンドはなんですか？

A.最近のトレンドは、インタラクティブ動画・ドキュメンタリー型や密着型動画・SNSに合わせた縦型ショート動画の3つです。
求職者が知りたい情報を、いかに効果的に見せられるかがキーポイントです。ただ採用条件を羅列するのではなく、やりがいや働き方など、求職者が知りたいリアルな情報を提供しましょう。また若者世代をターゲットにする場合、TikTokやInstagramのリールなどの尺の短い動画の活用も効果的です。